夫婦で検討しなければならない、結婚後のお金のこと。

ふたりの生活をはじめるにあたって、きちんと考えておかなければならないお金のこと。いざとなると、わかりにくい単語ばっかりならんで、どうすればカシコク暮らしていけるのかわからなくなってきちゃいそう。

そこで、ためになる結婚後のお金の話を、ファイナンシャルプランナーの宮本真行さんにうかがいました。

今回は、結婚後の保険、大きなお金が動く2大イベントについて、教えていただきました。

保険のこと

結婚したり、子どもができた際には、万が一を考えて保険を検討しましょう。そんなCMが良く流れていますが、実際みなさん、何が必要かわかっていますか？

ちょっと詳しく聞いてみました。

まずは、民間の保険を考える前に、公的保障を確認しましょう。

例えば「国民年金加入者」なのか、「厚生年金加入者」なのか。実は、みなさんが加入している公的年金は、老後に受給する年金となるだけでなく、「保険」でもあるのです。家族構成によっても、この公的な保険がどういうカバーをしてくれるかが変わってきます。

一般的に、企業でお勤めの場合は、厚生年金保険に加入していて、ある程度の保障はされていますが、自営業の人は国民年金保険になり、保障範囲が狭いのでご自身でしっかりと対策をする必要があります。また健康保険等も合わせて、現在の公的制度の内容をしっかりと把握することが大切です。

なるほど。次に、自分たちの公的制度を理解したうえで、民間の保険を検討してみます。

生命保険→万が一の死亡事故などに備える保険。
医療保険→病気に備える保険。定期更新型と終身型の2タイプが基本
がん保険→がんになった場合の医療費を保障する保険。医療保険に特約でつける場合も
所得保障保険→不慮の事故などで、就業不能になった場合の所得を保障する保険
損害保険→家や車など、モノにかける保険。

ほかにも、介護保険、女性のための保険、などたくさんあります。

このように、民間の保険は、さまざまな分野に保障がわかれていて、保険会社によっても得意分野は違ってきます。そこで、一つの保険会社に相談するのではなく、総合保険代理店を活用していただくのがカシコイ方法。この「総合保険代理店」ということばは、耳慣れないかもしれませんが、ひとつの窓口で、多くの保険会社の商品を扱う代理店のことです。

例えば、家電量販店を想像してみてください。たくさんのメーカーの、たくさんの種類の商品がひとつの店で売られていて、冷蔵庫だったらこれ、エアコンだったらこれ、テレビだったらこえ、と店員さんがおすすめしてくれる。それと同じイメージが保険代理店です。

相談無料のところが多いので、ぜひ利用してほしいですね。

※妊娠したり、健康診断で指摘をうけると保険加入に制限がかかる場合があるので、確認の上、加入するなら早めの手続きを。
※意外と知られていないのが、加入年齢がいつであっても、支払う総額は同じ、ということ。歳をとってからだと、満期までの日数が少なくなるため、月々の負担額が上がるわけです。

家や、車を買うには？

結婚後の大きな買い物といったら、「家」。マイホームは夢だけど、変えるのか不安。どのくらいの感覚でいたらいいのでしょう？

例えば、3000万円の物件を購入するのに、35年固定ローン、金利1.79％の場合で、

1. 頭金300万円（2700万円） 月々の支払い→8.7万円　支払総額3,636万円

2. 頭金600万円（2400万円） 月々の支払い→7.7万円　支払総額3,232万円

となります。最近は、頭金はなくても大丈夫ですが、1割2割程度おさめておくと、月々の支払いも負担が少ないですね。

また、初期費用として、頭金＋諸経費が5%くらいかかるので、余裕をもって考えておくといいでしょう。

出産・育児のことを考えたらいくらあれば安心？

平成21年1月現在の入院分娩費用は全国平均で42万3,957円です。

各自治体から妊婦検診などの助成があったり、健康保険から「出産育児一時金」が1児につき42万円支給されるので、新生児用品などを加味しても、出産だけならそんなに心配する出費はありません。

実際に大きなお金がかかるのは育児。「結婚後の生活にかかる家計の問題、考えてみました。」でもご紹介したように、妊娠がわかったときから、教育資金の貯蓄を計画しておくといいでしょう。

お話を聞いた人宮本真行さん　ファイナンシャルプランナー
丁寧なカウンセリングで、わかりやすく人生設計と資産計画をまとめ、それぞれに最適なライフシュミレーションを提案してくれる。2級ファイナンシャル・プランニング技能士、日本相続コンサルティング協会認定相続カウンセラー、日本証券業協会二種外務員、2012年度MDRT成績資格会員。
「俺のFP」http://www.orenofp.jp/